「深刻な環境問題」として日本の消費者は、「地球温暖化による気候変動」をあげる人が多く（七二・三％）、次いで、「家庭ごみの処理」をあげる人の割合が高い（六七・〇％）。これに対し、ドイツで「家庭ごみの処理」をあげるのは五五・一％の人で、日本ほど多くはない。次に、「地球環境問題が今後一〇年間のうちに深刻化する」との考えには、日本では九割が賛成し、うち七割が「そう思う」とはっきりした危機意識を持っている。一方、ドイツでは八割が賛成しているものの、「そう思う」とはっきりした危機意識を抱いているのは、およそ四割にとどまる。このように、日本のほうがごみ問題や環境問題を深刻にとらえている消費者が多いのは、一つには連日のごとく、こうした問題がマスコミで大きく報じられていることによるのであろう。